【カンファレンスレポート】CEO桜庭「HR NOTE CONFERENCE 2022」へ登壇。欧米のHR最新事情を紹介

35 CoCreationのCEO桜庭理奈は、人事業務に役立つ情報メディアHR NOTEが開催するカンファレンス「HR NOTE CONFERENCE 2022」へ登壇し、欧米型ウェルビーイングの向き合い方や海外と日本におけるHR部門の違いなど、欧米の最新情報をお話しました。

HR NOTE CONFERENCE 2022では、『欧米HR2022最新情勢 | 欧米人事が気にしている人事施策や注目HRツールとは?』と題し、海外のHR動向に興味関心のあるHR担当者に向けたセッションを実施しました。昨今のワークスタイル・ワークプレイス状況、欧米型ウェルビーイングの向き合い方、注目のHR Techベンダーやツールといった幅広いトピックが、海外HR情勢に精通している登壇者によって語られました。

CEO桜庭は、ウェルビーイングやメンタルケアの領域で注目されているトレンドとしてあげられる「心理的安全性」に関して次のようにコメントしました。「心理的安全性とは、端的にいえば『私もうだめです』と言えるかどうかということだと考えています。忖度して声を上げられなければ生産性も落ちますし、社員が倒れたり離職したりしたときのインパクトは計り知れません。人が組織を支えていることを理解した上で、心身を最大限に良い状態にする必要があります。」

セッションのレポート全文は、こちらをご覧ください。

次世代のリーダーシップ育成、人材開発、組織風土を変えるため、HRの領域においてコーチングの導入が一般的になりつつあります。
35 CoCreationは、1対1コーチング、チーム・集合形式コーチング、人材育成プログラムの策定・立案・実施支援など、企業の規模、業態、ステージに合わせたカスタマイズソリューションを提案しています。
ご興味を持たれた方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

【カンファレンス開催概要】
名称:HR NOTE CONFERENCE 2022
日時:2022年8 月23日(火)- 24日(木)
セッション名:欧米HR2022最新情勢 | 欧米人事が気にしている人事施策や注目HRツールとは?
登壇者:土橋 隼人 氏(PwCコンサルティング合同会社 組織人事・チェンジマネジメント ディレクター)、桜庭 理奈(35CoCreation合同会社 CEO)、早瀬 恭 氏(株式会社WHOM 代表取締役CEO)、森 謙吾 氏(ハイマネージャー株式会社 代表取締役CEO)
主催:HR NOTE (https://hrnote.jp/conference2022/)

35 CoCreation CEO桜庭理奈(さくらば りな)プロフィール
元GEヘルスケア・ジャパン株式会社アジアパシフィック地域統括のHRビジネスパートナーとしてGEヘルスケア・ジャパンへ入社後、人事本部長、執行役員を歴任。2020年に35CoCreation(サンゴ コ・クリエーション)合同会社を設立し、多様な業態や成長ステージにある企業で人事部長不在の企業間で、シェアドCHROサービスを開発提供し、経営・組織・リーダーシップ開発コーチング、アドバイザリー活動を伴走型で支援。経営者や人事担当者向けの執筆コラムも多数出版。国際コーチング連盟認定コーチPCCコーチ。一般社団法人日本オントロジカル・コーチング協会 代表理事。1on1コーチ、チーム・コーチ、ヘルス・ウェルネスコーチとして活躍中。愛知県出身。大分県在住。

HR NOTEについて
HR NOTEは、人事担当者・経営者・HRに関わるビジネスパーソンの方々が、日々の業務に必要なノウハウやナレッジを見つけることができるWebメディアです。普段の人事業務に役立つ各種ノウハウやサービス、人事担当者や経営者の皆様が今気になる人事界隈でのトレンドやトピック、他社が実施した優良施策やしくじり事例、最新のニュースやHR NOTEならではの特集記事など、さまざまなコンテンツを発信しています。

35 CoCreation合同会社について
35 Co Creation(サンゴ コ・クリエーション)合同会社は、「ヒトの心・身・信の3つの領域の真を統合することを通して、リーダーシップの進化を大胆に促進し、地球を次世代へ手渡していくリーダー人材を開発する」をミッションに掲げ、日本初上陸オントロジカル・コーチングのアプローチに基づいた組織開発、次世代のリーダーシップ開発、人材育成、組織風土改善を支援するコーチング事業を運営しています。
オントロジカル・コーチングは、自分自身の価値観・信条・倫理観、思考傾向など自身の在り方を理解することで行動習慣を本質的に変える、ヒト起点の改革を支援します。この改革を通じて、組織における価値創造、人材育成、組織改革を実現します。

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